PCケースの捨て方|処分、買取、無料回収など最適な方法を解説

新しいパソコンの購入やパーツのアップグレードで、古いPCケースの扱いに困っていませんか?「このPCケース、何ゴミになるんだろう?」「もしかして売れる?」など、疑問は尽きないですよね。実はPCケースの捨て方は一つではなく、自治体のルールをきちんと守る必要があります。

特に、データ消去を怠ると個人情報が漏洩するリスクも。また、家電リサイクル法の対象になるのか、粗大ゴミとして出して良いのかも迷うポイントです。処分費用をかけずに無料回収サービスを利用したり、ハードオフやPC専門店で買取を依頼して売るという手もあります。

しかし、便利な宅配便回収や、街を巡回する不用品回収業者には、利用する上での注意点も存在します。この記事では、あなたの状況に合わせた最適なPCケースの処分方法を、わかりやすく解説していきます。

  • PCケースを処分する前の絶対的なルール
  • 自治体のゴミとして正しく処分する手順
  • 買取や無料回収サービスを利用する方法
  • 安全な業者選びと避けるべきリスク

PCケースの捨て方|知っておくべき基本と注意点

  • データ消去は絶対!個人情報を守るための第一歩
  • PCケースは何ゴミ?法律上の分類を知ろう
  • 自治体のルールと家電リサイクル法の関係
  • PCケースの捨て方は粗大ゴミが基本!手順を解説
  • 危険!不用品回収業者を利用する際の注意点

データ消去は絶対!個人情報を守るための第一歩

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PCケースの処分を考えるとき、何よりもまず優先すべきがデータ消去です。これは「個人情報保護法」にも関わる、持ち主の重要な責任と言えます。

「ケースだけだから関係ない」と思うかもしれませんが、万が一、古いハードディスク(HDD)やSSDをケース内に残したまま処分してしまうと、第三者に個人情報が渡ってしまう危険性があります。例えば、買取業者の中には「データに関する責任は負わない」と明記しているところも多く、情報の管理は完全に自己責任となるのが一般的です。

処分や売却の前に、PCケースからマザーボードや電源ユニットはもちろん、HDDやSSDといった記憶装置(ストレージ)が完全に取り外されているか、必ず確認してください。特に最近のPCでは、マザーボードに直接差し込む「M.2 SSD」という小さなストレージが使われていることもあります。見落としやすい場所なので、念入りにチェックすることが大切です。取り外したストレージは、専用ソフトでデータを完全に消去するか、ドリルで穴を開けるなど物理的に破壊して、誰も読み取れない状態にしておきましょう。

PCケースは何ゴミ?法律上の分類を知ろう

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PCケースが「何ゴミ」に分類されるかは、その「中身」によって決まります。

結論から言うと、マザーボードや電源、配線などがすべて取り外された「空っぽの状態」のPCケースは、「パソコン」ではなく「金属の箱」や「プラスチック製品」として扱われます。そのため、パソコンリサイクル法(資源有効利用促進法)の対象にはならず、お住まいの自治体が定めるルールに従ってゴミとして出すことが可能です。

一方で、もしケース内にマザーボードなどの主要部品が一つでも残っていると、それは「パソコン本体」と見なされます。この場合は法律の対象となるため、自治体のゴミ収集には出せません。メーカーや専門の回収業者に引き取ってもらう必要があります。このように、処分方法を選ぶ最初のステップは、「ケースが本当に空かどうか」を確認することです。物理的な状態が、どの法律やルールに従うべきかを決定づける、最も重要なポイントになります。

自治体のルールと家電リサイクル法の関係

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PCケースの処分でよくある勘違いが、他のリサイクル法との混同です。特に「家電リサイクル法」は、PCケースの処分とは全く関係がないので注意しましょう。

家電リサイクル法は、テレビ、エアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機の4品目を対象とした法律です。パソコンやその部品は、この法律の対象外です。また、キーボードやマウス、ケーブルといった小さな周辺機器は「小型家電リサイクル法」の対象となり、自治体が設置する回収ボックスなどでリサイクルされます。しかし、PCケース本体はサイズが大きいため、この回収ボックスには入りません。

このように、日本のリサイクル法は品目ごとに細かく分かれています。テレビの捨て方とパソコンの捨て方が違うように、空のPCケースの捨て方も、他のどの家電とも違う独自のルールに基づいています。空のPCケースは、これらの特別なリサイクル法ではなく、あくまで自治体の定める「粗大ごみ」や「不燃ごみ」のルールに従う、と覚えておくのが正解です。

PCケースの捨て方は粗大ゴミが基本!手順を解説

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空になったPCケースの捨て方は、ほとんどの自治体で「粗大ゴミ」として扱われます。これは、多くの自治体が「一辺の長さが30cmを超えるもの」を粗大ゴミと定めているためです。

一般的なミドルタワーケースなどはこの基準を余裕で超えるため、粗大ゴミとして処分するのが基本ルートになります。具体的な手順は以下の通りです。

  1. サイズの測定:まず、処分したいPCケースの縦・横・高さを測ります。
  2. 自治体に連絡:お住まいの市区町村の「粗大ごみ受付センター」に電話かインターネットで申し込みます。
  3. 手数料の確認:品目(PCケース)とサイズを伝えると、手数料の金額と収集日、受付番号などが案内されます。
  4. 処理券の購入:案内された金額分の「有料粗大ごみ処理券」(シールのこと)を、コンビニやスーパーなどで購入します。
  5. 貼り付けと搬出:処理券に名前や受付番号を書き、ケースの見やすい場所に貼ります。指定された収集日の朝、玄関先など決められた場所に出しておけば完了です。

例えば東京都北区の場合、インターネットで申し込み、手数料分の処理券(400円から)を購入して貼り、収集を待つ流れです。ただし、自治体によって手数料やサイズ規定が違うので、必ず自分の住む街の公式サイトを確認してくださいね。

危険!不用品回収業者を利用する際の注意点

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「無料で回収します」とアナウンスしながら軽トラックで巡回している業者や、ポストにチラシを入れてくる不用品回収業者には、注意が必要です。

これらの業者の中には、自治体の許可を得ずに営業している違法な業者が紛れていることがあります。一番多いトラブルは、「無料だと言われたのに、トラックに積んだ後で高額な作業費や運搬費を請求された」というケースです。断ろうとすると、威圧的な態度を取られることも少なくありません。

さらに深刻なのは、回収された不用品が山中などに不法投棄されるリスクです。もし投棄されたゴミからあなたのものだと特定された場合、元の持ち主であるあなた自身が法的な責任を問われる可能性もゼロではありません。安易に利用した結果、思わぬトラブルに巻き込まれてしまうのです。安全な業者かどうかを見分けるには、市区町村が発行する「一般廃棄物収集運搬業許可」を持っているかを確認するのが最も確実です。自治体のホームページには許可業者の一覧が掲載されているので、依頼する前に必ずチェックし、リストにない業者は利用しないようにしましょう。

PCケースの捨て方|売却や無料サービスで賢く処分

  • PCケースを買取に出して売るという選択肢
  • ハードオフやPC専門店での買取価格は?
  • PCケースの無料回収は宅配便サービスが便利
  • 処分費用が無料になるサービスの条件とは?
  • メルカリで高値も?ただし梱包には注意

PCケースを買取に出して売るという選択肢

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もしお持ちのPCケースが比較的新しかったり、人気ブランドのものだったりするなら、ゴミとして処分するのではなく、買取サービスを利用して売るのも賢い方法です。

ただ捨てるだけでは処分費用がかかってしまいますが、売却できれば逆にお金になる可能性があります。特に、デザイン性の高いゲーミングケースや、Fractal Design、Lian Liといった有名メーカーの製品は中古市場でも需要があります。元の箱や説明書、付属のネジ類などがすべて揃っていると、査定額がアップしやすいです。

もちろん、どんなケースでも高く売れるわけではありません。傷や汚れが多かったり、古すぎるモデルだったりすると、値段がつかないこともあります。しかし、処分費用を払う代わりに、たとえ数百円でも手元にお金が戻ってくるなら嬉しいですよね。少しでもお金に換えたい、あるいはゴミとして捨てるのはもったいないと感じる場合は、次のステップで紹介するようなお店に一度査定を依頼してみる価値は十分にあります。

ハードオフやPC専門店での買取価格は?

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PCケースを売る場合、お店によって特徴や買取価格の傾向が異なります。主な選択肢は、総合リサイクルショップの「ハードオフ」と、「ドスパラ」や「パソコン工房」といったPC専門店です。

ハードオフは、店舗に直接持ち込むだけでその場で査定してくれる手軽さが魅力です。ただし、専門性が高くないため、一般的なモデルだと買取価格は数百円程度になることが多いようです。手間をかけずに早く処分したい人に向いています。

一方、ドスパラなどのPC専門店は、PCパーツの価値を正しく評価してくれるため、ゲーミングPC用ケースや人気ブランドの製品であれば、ハードオフよりも高い査定額が期待できます。店頭買取のほか、自宅から送るだけの宅配買取サービスも利用できるので便利です。少しでも高く売りたい、価値を分かってくれるお店に売りたいという場合は、PC専門店を選ぶのがおすすめです。

店舗タイプ メリット デメリット おすすめな人
ハードオフ ・店舗数が多く持ち込みやすい
・査定が早い
・専門性が低く、買取価格は安め 手間をかけず、すぐに現金化したい人
PC専門店 ・専門的な査定で高価買取が期待できる
・宅配買取が利用できる
・店舗が都市部に集中している
・査定に時間がかかる場合がある
人気ブランドのケースを少しでも高く売りたい人

PCケースの無料回収は宅配便サービスが便利

「売るほどのものじゃないけど、粗大ゴミで出すのは面倒…」という場合に便利なのが、国が認定した事業者による宅配便回収サービスです。代表的なものに「リネットジャパン」があります。

このサービスの最大の魅力は、自宅にいながら処分が完了する手軽さです。オンラインで申し込むと、希望の日時に宅配業者(佐川急便)が自宅まで集荷に来てくれます。自分で重いケースを運び出す必要も、自治体の粗大ゴミ受付センターに電話する手間もありません。梱包して玄関先で渡すだけで、すべてが完了します。

特に、パソコン本体も一緒に処分したい場合には、この上なく便利なサービスです。なぜなら、パソコン本体が含まれていれば、他の周辺機器もまとめて無料で回収してくれるからです。ただし、この「無料」という言葉には、一つだけ非常に重要な条件があります。次の見出しで、その注意点について詳しく見ていきましょう。

処分費用が無料になるサービスの条件とは?

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リネットジャパンのような宅配便回収サービスで、処分費用が「無料」になるには、たった一つだけ、しかし絶対的な条件があります。それは、「回収する段ボール箱の中に、必ずパソコン本体が入っていること」です。

このサービスは、パソコン本体に含まれる希少な金属(レアメタル)などをリサイクルすることで運営コストをまかなっています。そのため、価値のあるパソコン本体を回収することが前提となっているのです。言ってしまえば、パソコン本体が、他の周辺機器を無料で運ぶための「通行手形」のような役割を果たしているわけです。

もし、PCケース「だけ」を箱に入れて回収を申し込んだ場合、無料サービスの対象外となり、1箱あたり1,848円(税込)の有料となってしまいます。これは、空のPCケースが単なる金属スクラップでしかないためです。したがって、このサービスは「パソコン本体もついでに処分したい」という人にとっては最高の選択肢ですが、「PCケース単体で、無料で処分したい」と考えている人には向いていない、ということをしっかり理解しておく必要があります。

メルカリで高値も?ただし梱包には注意

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処分方法のもう一つの選択肢として、フリマアプリの「メルカリ」で売却する方法があります。これは、うまくいけば買取店よりも高い価格で売れる可能性がある、魅力的な方法です。

メルカリの利点は、自分で価格を設定できることです。希少なモデルや人気のケースであれば、思わぬ高値で売れるかもしれません。しかし、その分、写真撮影や商品説明の作成、購入者とのやり取り、そして最も大変な「梱包・発送」をすべて自分で行う必要があります。

特にPCケースの梱包は非常に重要です。側面がガラスパネルになっているケースも多く、輸送中に割れてしまうトラブルが少なくありません。頑丈な段ボールを用意し、プチプチなどの緩衝材を大量に使って、箱の中でケースが全く動かないように厳重に固定する必要があります。手間はかかりますが、その労力を惜しまない人にとっては、最も収益性が高い方法と言えるでしょう。梱包の手間や送料を考慮した上で、買取店の査定額と比較してどちらがお得か判断するのが賢明です。

PCケースの捨て方まとめ

  • 空のPCケースは「金属製品」であり、パソコンリサイクル法の対象外である
  • ケース内にマザーボード等が残っていると「パソコン」扱いになり、自治体では捨てられない
  • 処分前にはHDD/SSDを必ず取り外し、データ消去の責任は所有者が負う
  • 多くの自治体では、一辺30cmを超えると「粗大ごみ」として有料処分となる
  • 粗大ごみの手順は「申込→処理券購入→貼付→搬出」が基本
  • 家電リサイクル法はPCケースの処分に全く関係ない
  • 状態の良いケースはハードオフやPC専門店で売却できる可能性がある
  • PC専門店の方が人気ブランドのケースは高く売れる傾向にある
  • メルカリは高値で売れる可能性があるが、梱包の手間とリスクが大きい
  • リネットジャパンの無料回収は「PC本体」が同梱されている場合のみ適用される
  • PCケース単体でのリネットジャパン利用は有料(1,848円)となる
  • ヤマダデンキなどはPC本体の回収に積極的だが、ケース単体は要確認
  • 「無料回収」を謳う巡回トラック業者には高額請求などの危険が伴う
  • 安全な業者選びは、自治体の「一般廃棄物収集運搬業許可」の有無で判断する
  • 処分を依頼した業者が不法投棄した場合、依頼主が責任を問われるリスクがある